オールドメディア崩壊の足音

こんにちは。冨田です。

一昔前、家族がリビングに集まってテレビを囲む姿は「当たり前の光景」でした。友達と会話するにしても、「昨夜見たあのドラマ」「あのCMのフレーズが面白いよね」といったテレビ番組の話題が中心でした。

ところが今や、誰もがスマートフォンを持ち歩き、ネット配信で世界中のドラマや映画をいつでも好きなときに見られる時代になりました。

テレビをつけても、そこに映るのはロケがメインのバラエティ番組や、当たり障りのない情報番組。かたやネットでは、海外の新鮮なコンテンツがどんどん出てくるし、SNSを見れば有名人の裏話から友達の近況までリアルタイムで流れてきます。

こうした環境変化の中で、オールドメディアの象徴でもある「テレビ」の地位が揺らぎ始めています。

テレビのビジネスモデルの限界

テレビ局は長らく、そして今も、広告主からのスポンサー料（CM）を主な収入源としてきました。視聴率が高ければ高いほどスポンサー料が上がり、人気番組ほど企業の広告出稿も増える。まさに「視聴率が命」というモデルです。

しかし、スマホやタブレットを通じていつでも動画配信が視聴できるようになった今、そもそも「テレビ番組をリアルタイムで見る」人の数が大幅に減っています。結果として、テレビ番組がいくら頑張って視聴率を稼ごうとしても、昔のようにゴールデンタイムで20％、30％を超えるような化け物視聴率はなかなか出なくなりました。

視聴者が分散している今、企業が「テレビCMに大金を払うだけの価値が本当にあるのか？」と疑問を抱くのは自然なことです。たとえ人気番組を作ったところで、過去のような“爆発的なマスリーチ”を一気に獲得することが難しくなり、CMのインパクトにも限界が出てきています。

多様なメディアによる広告配信

かつてはテレビが「最強の広告プラットフォーム」でした。視聴率さえ取れれば、一度に何百万人もの消費者に自社の製品をアピールできる。年間数十億円を投じてテレビCMを出しても、それを上回る売上増が期待できる時代もありました。

ところが、今は広告主にも選択肢が山ほどあります。SNS広告であれば、FacebookやInstagram、X、TikTokなどのプラットフォームを活用して、ユーザーの年齢や性別、趣味嗜好に合わせたパーソナライズド広告を配信できます。

YouTubeにはプレロール広告（動画が再生される前に挿入される動画広告）やチャンネルスポンサーシップといったものがあり、ユーザーの興味関心にぴったり合った動画にCMを流すことができ、高い確率で見てもらえます。

広告主がこうした多様な選択肢がある中で、「わざわざテレビに広告を集中投入する必然性があるか？」と考えるのは自然な流れです。これがテレビ局のビジネスモデルを根底から揺るがす要因のひとつになっているわけです。

SNS時代で可視化される愚行

さらに、最近大きな変化を感じるのは「業界の裏側」が次々とSNSで暴露されるようになったことです。以前であれば、テレビ局や芸能事務所が強い力を持ち、スキャンダルや不祥事をうまく握り潰してきたことも多かったでしょう。

しかし、SNSが普及したことで、たった一人の告発やリークが一気に拡散され、「隠蔽」が難しくなっています。

つい最近も、大物タレントやプロデューサーがテレビ局の女子アナを“あてがう”ような行為が告発され、スポンサーが次々と手を引く事態となっています。ネット上では「昔からあったんだろう」という冷めた意見もあれば、「今の時代はもう通用しない」という怒りの声もあります。

いずれにせよ、こうした愚行が世間に知れ渡ると、テレビ局の信頼は大きく失墜し、CM出稿を控えようとする企業が増えるのも当然です。

SNSは不祥事の可視化とともに、視聴者の強力な“拡散力”を持っています。テレビに出ているタレントが過去に問題を起こしていないか、番組制作の裏でパワハラやセクハラが横行していないか、どんどん検証されるようになりました。

これはメディアの健全化にとっては良い面もありますが、テレビ局やタレントの立場からすると、一度スキャンダルが起きれば取り返しがつかない痛手になるというリスクでもあります。

まとめ

こうして振り返ると、テレビはもはや昔のように“一強”とはいかず、ネット配信サービスやSNS、ウェブ広告など様々なメディアとの競争にさらされ、スポンサーも視聴者もどんどん離れていってしまいます。

つまり、オールドメディアの象徴である「テレビ」がこれまで通りのビジネスモデルを維持することは難しく、まさに「崩壊の足音」が聞こえてきているような状況です。

ところで、2024年の流行語大賞は「ふてほど（不適切にもほどがある！）」でしたが、いやいや大谷の「50-50」や地面師の「もうええでしょう」の方がふさわしいだろと、多くの批判が集まりました。でも、この「不適切にもほどがある！」という言葉は、最終的には2024年を代表する言葉となりました。

それではまた。

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